Twitterは2006年に誕生した短文をネット上で公開できるサービスです。
ネット上に自分が思ったことを気軽に投稿できるようになり、日本でも「なう」が流行語大賞に選ばれるなど、大きな広がりを見せました。
Twitterは「さえずる」「ぺちゃくちゃ喋る」などの意味があります。
そんなTwitterですが、現在は問題点も浮き彫りになっています。誹謗中傷やデマ拡散、SNS疲れなどの問題が近年浮上してきました。
この記事では、Twitter誕生以来の歴史と機能実装の歩み、現状の問題点を解説します。日本におけるTwitterの広まりを含めて、歴史を紐解いていきましょう。
INDEX
Twitterは2006年に誕生し、そこから世界中で利用されるまでに成長しています。ここでは。誕生から現在に至るまでの歴史を紹介します。
Twitter社はTwitterのことを「社会的要素を備えたコミュニケーションネットワーク」と定義し、サービスを提供しました。
Twitterの共同創業者ジャック・ドーシー氏が世界初の投稿をした日が2006年3月21日で、この日をTwitteの誕生日としています。
また、ジャック・ドーシー氏が最初につぶやいたツイートは競売にかけられています。
ツイートを整理するためにハッシュタグ機能が提唱されました。現在はハッシュタグ機能が幅広く使われ、Twitter以外のSNSでもハッシュタグ機能が導入されています。
そのハッシュタグ機能によって、ハッシュタグからツイートを検索できるようになりました。Twitter運用の幅が大きく広がった形です。
ハッシュタグによる拡散力も増し、一般人のツイートも広く拡散されるケースが出てきました。
2008年には日本の企業がTwitterに出資し、2008年4月には日本語版の利用が可能になりました。2009年には携帯電話でもTwitterが利用できるようになり、Twitterが日本でも徐々に広がりを見せたのが2008年〜2009年頃です。
2010年には日本語版TwitterにRT（リツイート）機能が実装され、他人の投稿を拡散できるようになりました。その結果、特定の投稿が多くの人の目に触れるようになり、拡散力が急増しました。
また、引用RT機能は、自分の意見を載せながらツイートでき、ニュースや他の人のツイートを意思表示しつつ拡散できます。
ハッシュタグやRT機能の実装で、Twitterの拡散力はさらに大きくなりました。
2010年の流行語大賞には「なう」が選出されました。英語の「now」をひらがなにした形で、投稿に「なう」をつけることで、「今やっていること」を表現しています。
この後は「わず（過去形）」をつける投稿なども流行り、Twitterは大きなブームとなりました。「なう」や「わず」はその後、一般的に定着しています。
2013年はネットでの選挙運動が解禁になり、Twitterを利用する候補者が増えました。解禁以前は選挙期間中のTwitter更新ができなくなっていましたが、法改正により政党や候補者はネット上で自由にアピールできるようになっています。
Twitterの場合は匿名での利用もできますが、選挙活動に使う場合は実名による利用が定められています。
ネットでの選挙運動が解禁されたことにより、特定の候補者の投稿が拡散されたり、候補者の情報を直接得られるようになりました。
2015年には現在のTwitterの基盤となる機能が多数実装されました。代表的な機能がタイムライン上での動画再生機能です。この機能によって、短い動画を簡単に楽しめるようになりました。
2015年8月にはプロフィール固定機能も実装され、特定のツイートをプロフィールに固定できるようになっています。
また、10月には投票（アンケート）機能もリリースされ、11月にはお気に入り機能が「いいね」に変更されました。
Twitterのユーザー数が世界で3億人を突破しました。2010年代前半は急速にユーザー数を伸ばしてきましたが、2016年以降は伸び率に変化が見られています。
2018年はユーザー数3億3,500万人でしたが、2019年4月地点でユーザー数3億3,000万人となっているため、今後伸び率をどのように上げるかが注目です。
2017年にはTwitterの文字数制限が280文字となりました。140文字で運用していたTwitterですが、大きな変更となります。
ただ、日本では変更がなく、140文字のままの運用です。その理由としては、1文字で表現できる幅が多いためとされています。
日本語と同様、韓国語や中国語も140文字の運用が続いており、少ない文字数でも表現できる幅が広い言語に関しては文字数変更が適用されていません。
Twitter社は2021年1月8日、アメリカの前大統領ドナルド・トランプ氏のアカウントを永久凍結したことを発表しました。
「暴力行為を扇動する可能性がある」との理由でのTwitterアカウント凍結でしたが、元大統領の個人アカウントを企業が一方的に凍結することに対する問題提起もあり、大きな議論となりました。
音声で交流が楽しめるSpaces（以後、スペース）機能が実装されました。スピーカーとして招待することもでき、リスナーとしての参加も可能です。
Twitter上でしか繋がってない人とも気軽に話せるため、フォロワーとの関係をより濃くできます。
Twitterの共同創業者ジャック・ドーシー氏がCEOを退任し、パラグ・アグラワル氏がCEOに就任しました。
2010年代にユーザー数が急拡大したTwitterですが、他のSNS企業と比較すると収益性や時価総額で差がつけられた事実もあります。
収益性という観点から立て直しが図られ、パラグ・アグラワル氏はどこまで収益性を改善できるのか注目されています。
ジャック・ドーシー氏は2022年5月に取締役も辞任しており、新しいCEOのもとでTwitter社がどのような経営をするのか注目です。
イーロン・マスク氏とTwitter社は2022年4月25日に、買収契約に合意しました。買収額は440億ドルで、発行済み株式を1株あたり54.2ドルで買い取ると表明しています。
しかし、イーロン・マスク氏は利用者全体に占める偽アカウントの割合が5%未満であるとするツイッターの情報開示に疑念を示し、検証作業を進めるなど、買収は硬直状態となっています。
Twitter社は買収に関して当初は反対の意向を示していましたが、現状は積極的な意向を示しており、2022年の7月〜8月頃に株主投票を行う予定です。
そんな中、7月9日にイーロン・マスク氏が買収を解除しました。
Twitter上では近年社会問題が発生するようになりました。現状の問題点について、ここからは触れていきます。
Twitter上における特定の芸能人やインフルエンサーを攻撃する内容、テレビ番組出演者などへの誹謗中傷が問題なっています。
炎上商法も問題となり、誹謗中傷が拡散されやすくなっていることから、厳罰化への動きが進みました。
ネット上での誹謗中傷に関しては、日本でも法改正に向けて動きがあり、2022年6月13日に改正法が成立、同年7月7日に侮辱罪の厳罰化に関する改正刑法が施行されました。
法改正では、「1年以下の懲役・禁錮または30万円以下の罰金」が法定刑に追加され、公訴事項も1年から3年に延長されました。
批判ができなくなるなど、「表現の自由に対する制約になる可能性がある」との批判も出ましたが、検証作業を継続的に行い、3年後に有識者を交えた検証を行うことが決定しています。
デマ情報が大量にRTされるなどの問題も発生しています。特に、災害時や緊急時のデマツイートは大きな問題となり、日本では東日本大震災や新型コロナウイルスの蔓延時に問題視されました。
情報の正確さよりもいいねの数やRTが多い情報が「正しい情報」だと思い込んでしまうなどの問題もあります。
このような問題に、どう対処するかが問われています。
SNSを利用することで、日々多くの情報に触れます。その中で、誹謗中傷を見てしまったり、他人からの反応を気にしてしまったりして、ストレスが溜まってしまうといった問題が発生しています。
他人の人生と自分自身の状態を比較して落ち込んでしまうなどのケースもあり、SNSとの付き合い方が問われていると言えるでしょう。
Twitterは2006年の誕生以来、様々な機能を実装し、ユーザー数も2010年代前半は順調に拡大してきました。
近年はユーザーの伸び率が鈍化しているものの、日本では利用度が高いSNSの1つとなっています。
ただ、誹謗中傷やデマ拡散などの問題も浮き彫りになりつつあり、今後はTwitterとの向き合い方が問われていきそうです。
2022年はイーロン・マスク氏の買収騒動が話題となり、今後の動向に注目が集まります。
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