2010年代後半に大きくシェアを拡大したTikTokは若者を中心に日本でもブームを巻き起こしています。
日本でもダウンロード数1位を獲得するなど話題になり、ショート動画ブームのきっかけとなる存在となりました。
TikTokは比較的後発のSNSですが、ユーザー数を急拡大させ、FacebookやInstagram、Twitterよりも早いペースでユーザー数を拡大しています。
この記事では、そんなTikTokの歴史を誕生から紹介します。
INDEX
TikTokが国際的に利用されるようになったのは2017年です。しかし、2017年以前にTikTokの基盤となるサービスが誕生しています。
まずは誕生までの歴史と誕生から現在までの歩みを見ていきましょう。
2014年にTikTokのもととなったサービス「musical.ly」が開始されました。このサービスがショート動画の元祖のような存在で、現在のTikTokの基盤となっています。
2016年に中国市場で「抖音」というサービスが展開され、のちのTikTokとなりました。リリース段階では中国のみでの利用となっていましたが、2017年以降はTikTokとして世界中で利用されるようになっています。
ByteDanceがmusical.lyを買収し、国際版TikTokのサービスが開始されました。運用を始めました。日本でもサービスが開始され、2020年にはTikTok3周年企画も行われました。
国際的に認知度が高まったと言えるのが2017年で、11月には日本のApp Store総合ランキングでトップに立ち、人気アプリの仲間入りを果たしています。
TikTokは若者が歌いながら踊る動画のプラットフォームという立ち位置で上陸し、若年層の取り込みに成功しました。
歌に合わせて踊る動画などがブームになり、現在までのユーザー数増がにつながっています。
2018年にはタイのApp Store無料モバイルアプリダウンロード1位を獲得し、世界的に人気が向上しました。
タイ以外でもインドネシアなどの東南アジア諸国に進出し、シェアを着々と拡大させたのが2018年です。
すでに上陸していた日本やアメリカ、EUなどの先進諸国における人気はますます拡大し、全世界へと普及しました。
2018年6月にはアクティブユーザー数が5億人に到達し、人気はさらに拡大しました。
ダウンロード数が推定1億400万ダウンロードを記録し、世界的に人気が高いPUBG Mobile、YouTube、WhatsApp、Instagramの同時ダウンロード数を一時上回った瞬間もありました。
このように、TikTokは一大トレンドを築き、2018年以降もユーザー数を拡大しています。
TikTokが2018年の新語・流行語大賞にノミネートされ、話題となりました。最終的にトップ10には入らなかったものの、TikTokの拡大を感じさせるニュースでした。
2019年12月、アメリカは安全保障上のリスクを考え、軍隊の政府支給端末のTikTok使用を禁止しました。
2020年になると、当時のトランプ大統領がByteDanceに対してTikTokの米国事業を売却する大統領令を発動しました。また、商務省は9月にTikTokのダウンロードを禁止するなど、様々な制限を設けています。
ただ、2020年11月には連邦地裁の一時差し止めに従い、商務省はTikTok禁止措置を見送っています。
自民党の「ルール形成戦略議員連盟」の会合で、中国企業が提供するアプリなどの利用制限が検討されました。その中では、TikTokも制限の対象に含まれており、その規制を政府に提出する方針であることも明らかになりました。
ただ、現状は利用制限が行われておらず、当面利用制限が行われる予定もありません。
日本でのサービス開始3周年を記念して、「TikTok3周年企画」が開催されました。この企画では3年間で最も再生された動画やいいねがついた動画などを紹介し、過去のTikTokのトレンドを振り返ることもできました。
TikTokの歴史を振り返る内容で、キャンペーンも実施されました。ハッシュタグをつけて投稿した方から抽選で、限定グッズがプレゼントされるキャンペーンも行われ、話題となりました。
日本やアメリカ以外でもTikTokの利用制限を検討する国や利用制限に踏み切る国が相次ぎました。
インドでは2020年までにTikTokの利用を国家の安全保障を理由に禁止しています。パキスタンでも不道徳を理由にTikTokの利用を禁じ、その後解除した経緯があります。
利用規制の検討が2020年は相次ぎ、今後どのような規制が行われるのか、規制が行われないのかに注目が集まっています。
2021年9月には、TikTokのアクティブユーザー数が10億人を突破したと発表されました。2017年に国際版TikTokがリリースされてから約4年で10億人を突破し、SNSより早いペースで利用者数を増やした計算になります。
Facebookがユーザー数10億人に到達したのは立ち上げから8年後で、Instagramも8年後に10億人に到達していることから、TikTokの成長の早さがわかります。
TikTokの成長は他のSNSにも影響を与え、InstagramやYouTubeもショート動画を導入しました。TikTokの短い動画に対抗する形です。その他にも様々なSNSでショート動画が利用され、TikTokの影響の大きさを物語っています。
Tiktokがブームになるにつれ、アカウント乗っ取りがニュースになるケースが増えてきました。アイコンやアカウント名が勝手に変更され、動画が投稿できなくなっていたり、ログインできず、アカウントが消滅してしまったりと多数の被害が報告されています。
警察が対応するケースも出てきており、アカウント乗っ取りが大きな問題となっています。
アメリカのバイデン大統領はTikTokの規制が困難であると判断し、トランプ前大統領が制定した大統領令を撤回しました。この撤回によって、TikTokの制限は解除されたと言えます。
TikTokの利用者数が増えることで、ビジネスアカウントも誕生しました。ユニクロがTikTok のアカウントを活用して、イベントキャンペーンを実施し、ユニクロの服を着たTikTokの投稿を増やしました。
また、NIKEもハッシュタグチャレンジというキャンペーンを行なっています。
ほっともっとのお弁当の盛り付け動画が再生数100万人を突破するなど、ビジネス利用は今後さらに広まっていきそうな勢いです。
美容やゲームなど様々な企業がTikTokの運用を始めており、TikTokと相性が悪いと思われていたビジネス・副業・投資系のアカウントも登場しています。
ユーザー数を急速に拡大したTikTokですが、問題点も指摘されています。その問題点について、ここでは解説していきます。
TikTokを撮影する際の迷惑行為が問題となっています。大音量の音楽を街中で流しながら撮影するケースや、撮影の際に街中で暴れるなどのケースが問題となっています。
また、撮影禁止の場所で撮影したり、公共の物を破壊するなどの問題も起こっており、その対策が急務です。
YouTubeの撮影でも起こった問題ではありますが、TikTokでも同様の問題が起こっていると言えるでしょう。
にじさんじに所属するタレントやセイキンさんのTikTokアカウントが乗っ取られるなどの被害がありました。ユーザー名が変更されたり、投稿動画が削除されるなどの被害が発生しており、その対策が課題となっています。
現状できる対策としては、2段階認証の設定などです。個人でできるセキュリティ対策も多数あるので、早めにセキュリティ対策をしておきましょう。
TikTokは曲に合わせて投稿するシステムになっていて、使用が許可されている曲に関しては特に問題ありません。しかし、投稿が許可されていない曲を無断で利用するなどの例も散見され、その対策が課題となっています。
CD音源やカラオケ音源をそのまま使用するのは禁じられているため、TikTokが提供している音楽を使うようにしましょう。
2010年代後半はTikTokが大きく伸びました。ユーザー数を急拡大し、FacebookやTwitter などのSNS先駆者に追いついた形です。
ユーザー数の伸びは Facebook や Twitter のペースを上回っており、今後どのように発展するのかが注目されています。
日本でもショート動画が次々と発表されていますが、各国で制限が検討されるなど問題点も指摘されているアプリです。
今後TikTokがまだまだ成長していくのか、どのように成長していくのかを注目して見ていきましょう。
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